ボーナスの税金計算を解説！私の手取りはいくらになるの？

夏のボーナス、今年はいくらもらえるのかな？

新入社員の方は、始めてのボーナスでワクワク感もひとしおだと思います。

だけど、気になるのはボーナスの「額面」よりも「手取り金額」。

税金、社会保険料、その他もろもろの控除があるわけですが、結局自分のフトコロに入るのはいくらになるの？

一般的なサラリーマンの、ボーナス手取り額について調べてみました。

ボーナスの税金他　控除金額を計算するには？

控除額、手取り額を計算する前に、次のものを準備しましょう！

ボーナスの金額（額面）

当然ですが、ボーナスとして支給される「賞与」の金額が必要です。

ボーナスの前月の給与明細

ボーナスの前の月のお給料によって、天引きされる所得税が異なるんです。

給与の額面だけでなく、社会保険料なども必要になるので、給与明細があると計算しやすくなります。

ボーナスで控除される税金等を計算してみる

準備ができたら、いよいよ計算です。

社会保険料の計算

まずは社会保険料を計算しましょう。東京都の場合で試算しますね。

ボーナスから控除される社会保険料は「健康保険料」「介護保険料（40歳以上）」「厚生年金保険料」「雇用保険料」の４つです。

ボーナス額面（1000円未満切り捨て）×それぞれの料率で計算することができます。

「健康保険料」は9.97%、「介護保険（40歳以上）」は1.58%、「厚生年金保険料」は一般職なら17.474%。

これを会社と折半するため、自己負担額はその半分、合計すると14.51%。

さらに、雇用保険の自己負担分は一般の事業（農林水産、建設、酒造以外）であれば0.5%です。

ということで、

＜40歳以上＞（9.97+1.58+17.474)×1/2＋0.5%＝15.012%

＜40歳未満＞（9.97+17.474)×1/2＋0.5%＝14.122%

が社会保険料として控除されることになります。

例えば、ボーナスの額面が70万円、35歳の場合には

70万円×14.122%＝98,854円

が社会保険料として控除されるわけです。

税金を計算してみる

社会保険料として控除される金額がわかったら、今度は税金の計算です。

普段の給与からは、「所得税」と「住民税」が控除されていると思いますが、ボーナスからは所得税だけが控除されます。

さて、ここで必要になってくるのが前月の給与明細。

ボーナスの所得税計算には前月の社会保険料控除後の給与額が基準になります。

その金額がわかったら、あとは次の表に当てはめてみましょう。（クリックで拡大）

画像参照元：https://www.nta.go.jp/shiraberu/ippanjoho/pamph/gensen/zeigakuhyo2014/data/03.pdf

例えば、前月の社会保険料控除後の給与が30万円、扶養家族2人の場合には、次の表の□で囲んだ部分から料率が4.084%だとわかります。

（上の画像を一部改変）

つまり、（ボーナス額面ー上で計算した社会保険料）×4.084%

が所得税として控除されるわけです。

社会保険料のところで例に出したパターンで計算してみましょう。

35歳、扶養家族2名、ボーナスの額面70万円、社会保険料控除額98,854円の場合です。

（700,000-98,854)×4.084%=24,550円

というわけで、24,550円の所得税が課税＝天引きされるのです。

まとめ　ボーナスから税金と社会保険料を控除した手取り額は

結局のところボーナスの手取り金額は一般的には

ボーナス額面ー（社会保険料＋所得税）＝手取り金額

ですが、これを簡略化して一度に計算できる数式を出してみました。

{ボーナス額面×（100%-14.122%)}×（100%-所得税の料率）＝手取り金額

上記の例に出した

・35歳　扶養家族2名

・ボーナス額面70万円

・前月の社会保険料控除後の給与が30万円

の方の場合、この数式に当てはめると

(70万円×85.878%)×95.916%＝576,595円

が手取り金額ということになりますね。

70万円ー社会保険料ー所得税、で計算すると1円の誤差が出てしまうのですがお許し下さい！

ここまで、一般的な社会保険料と税金の計算をしてきましたが、会社によってはこれに「厚生年金基金」など追加で控除（天引き）される項目もあるようなのでご注意を。